適切とは？

データ入力用語シソーラス辞典

このページは 2007 年 07 月 17 日 21時47分01秒に更新したキャッシュ情報です。

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適切とは？

[ 237] OKボタンの位置はどこが適切?
[引用サイト]　 http://www.phenomena.co.jp/phenomena/uid_lab/ok_btn/test_result_lr.html

このテストにおける目的の一つは「OKボタンを左右どちら側に配置すべきか」を考えるための資料の収集にありました。パソコンではWindowsとMacintoshの違いでその配置が逆となっています。Windows PCが一般化した現在では、パソコン上の画面は「左側がOKやYES」とした方が使いやすいと推測されますが、ホームページなどでは右側にOK系のボタンを配置している場合も多く見受けられます。また、携帯電話や各種情報家電、駅などの券売機でも「右側がOKやYES」とする場合が存在します。このレポートは、ボタンを左右に配列した場合、OKボタンの配置についてテスト結果がどのような傾向にあるかをまとめたものです。
40種類のテスト内から、左右にボタンを並べた場合の選択結果を平均すると、「左が50%」で「右が50%」という比率となった。この結果を画面上での対のボタンが配置された場所ごとに分けると下表のようになる。
左右にボタンを配置した場合、左右どちらかが[ OK ]と思いこむ傾向は少ない結果となった。但し、「画面下部」で「中央分離」配置を行なった場合のみ右側ボタンを[ OK ]と感じている被験者が片寄る結果が出ている。
このテストを行なう前は、「Windowsユーザは左側を[ OK ]、Macintoshユーザは右側を[ OK ]と無意識に考える」という推察をしており、これを確認するためにテストの最後でユーザが使用しているOSについて質問した。下表はWindowsとMacintoshごとに左右配置を集計した結果である。
Windowsユーザは左側を[ OK ]と認識する傾向は有るものの大きな偏りは見受けられないのに対して、Macintoshiユーザは明らかに右側に偏りが発生している。特にMacintoshユーザが慣れている右下に対のボタンを配置した場合は8割ものユーザが「右側が[ OK ]と認識してしまうことが窺える。「画面下部」で「中央分離」配置の場合のみ右ボタンに偏る傾向については、MacintoshiユーザだけでなくWindowsユーザでも発生していることがわかる。
40種類のテスト画面は、・PCダイアログ・PCソフト画面・ホームページ・銀行や空港のKiosk・事務機器画面・携帯電話画面という種類に分けて作成した。画面の種類ごとに左右ボタンについて集計したものが下表である。※データは、全体集計で偏りが顕著な「画面下部に中央分離」を除き左右配置されたテストのみを集計した。
全体結果同様、左右での偏りが少なく、また画面の種類による差異もほとんど発生していない。今回のテストにおいては画面の種類はテスト結果に影響を及ぼしていないことが判明した。ただし、実物はタッチパネルを使用するKioskとKey操作による携帯電話の画面について今回のテスト方式で正確なユーザ反応は得られないため、実際の機器上でこのような結果となるかは不明である。
ここまでの考察とともに左右ボタンにおけるテスト結果を見ると、下図のような状態においてユーザは、左右どちらかのボタンを「OK」と思い込む可能性は低いことが窺える。つまり、画面デザインにおいて、[ OK ][ Cancel ]ボタンの左右の並びは、近接した配置では「どちらでもよい」ということになる。ユーザが使用しているパソコンOSの違いで差異(Macintoshユーザは右に編重)が存在することは確かであるが、Macintoshユーザが希少な状態であり、全体としては無視してよい要素といえる。注目しなくてはいけないのは、下図のように画面の両端に分離した配置では明らかに編重が発生している点である。分離配置は、パソコンOSで一般に使用していないため、被験者はとまどいながら、[ OK ]ボタン位置を推測していることが窺える。※テストNo.7と20は他のテストがボタンをクリックするまでに約0.5秒平均であったのに対して、No.7は0.86秒、No20は0.7秒と遅延が発生している。(画面表示からボタンクリックまでの時間を参考値として全被験者で計測した結果)「左右分離した配置では右ボタンへ編重」という結果から、画面デザインにおいて、「肯定系・前進系のボタンを右端に独立して配置しておくと、ユーザは認識しやすい」と考えられる。この考察を基にシステム運用側は、「ユーザを誘導したいボタンを画面右端に単独配置しておくと有効な手段となる」という画面設計の考え方が成立する。※画面内での上下分離配置はテストしなかったため上下位置の関係については不明である。

[ 238] リスクを把握して適切な対策を講じる－＠IT
[引用サイト]　 http://www.atmarkit.co.jp/fsecurity/rensai/pmark03/pmark01.html

前回は、「プライバシーマーク」（Pマーク）取得に向けた第一歩として、「計画」と「現状把握」の個人情報の調査について解説しました。今回は、セキュリティ対応状況の調査「リスク分析」について解説していきます。
「個人情報の保護に関する法律」（個人情報保護法）には、「リスク」という記述がありません。
個人情報取扱事業者は、その取り扱う個人データの漏えい、滅失又はき損の防止その他の個人データの安全管理のために必要かつ適切な措置を講じなければならない。
しかし、経済産業省の「個人情報の保護に関する法律についての経済産業分野を対象とするガイドライン」では、個人情報保護法第20条に関するリスクについての記述があります。
個人情報取扱事業者は、その取り扱う個人データの漏えい、滅失又はき損の防止その他の個人データの安全管理のため、組織的、人的、物理的及び技術的な安全管理措置を講じなければならない（中略）。その際、本人の個人データが漏えい、滅失又はき損等をした場合に本人が被る権利利益の侵害の大きさを考慮し、事業の性質及び個人データの取扱状況等に起因するリスクに応じ、必要かつ適切な措置を講じるものとする。
また、「個人情報保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項」（JIS Q 15001）に以下のような記述があります。
事業者は、自ら保有するすべての個人情報を特定するための手順を確立し、維持しなければならない。事業者は、特定した個人情報に関するリスク（個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん及び漏えいなど）を認識しなければならない。
さて、たびたび出てくる「必要かつ適切な措置」というフレーズですが、具体的にはどういうものが挙げられるのでしょうか。経済産業省のガイドラインによると以下のようになっています。
個人情報に関するリスク（個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん及び漏えいなど）に対して、合理的な安全対策を講じなければならない。
つまり、プライバシーマーク取得に向けて、企業は自社が保有している個人データに関して、どのようなリスクがあるかということを把握し、どのような対策を取っているのかということが審査の重要なポイントになります。
これは、日本情報処理開発協会（JIPDEC）発行の「プライバシーマーク制度における監査ガイドライン」において、以下のように解説されています。
個人情報を保護するためには、対象となる個人情報を具体的に把握するための手順を確立し、維持するとともに、適正な保護措置を講じない場合のリスクと影響を認識しなければならない。影響には、事業者に直接的に与える影響のほか、社会的信用の喪失など間接的な影響もあることを認識する必要がある。
このようにプライバシーマークの審査員に対して、リスクの把握とその対策を講じていることをきちんと説明できることが求められます。
攻撃検知のためのツールは数あれど、最終的にインシデントを判断するのは人間の目。実例からインシデントの特徴を見抜く力を養いましょう
セキュリティ対策に完ぺきを求めなくてはならない「国家」のシステム。それを実現するためには、セキュリティを数学的に証明するモデルが必要でした
URLをIDとして利用するOpenIDが注目を集めています。どのような仕組みであなたが「あなた」であることを証明するのかを確かめましょう
外部記憶メディアは情報漏えいの起点になる可能性があります。メディア運用のあるべき姿をケーススタディで考えてみましょう
ホワイトペーパー利用者に「Amazonギフト券」を抽選で100名様にプレゼント！――TechTargetジャパンリニューアル・キャンペーン
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[ 239] なぜ、Webサイトで適切な情報提供ができないのか？－＠IT情報マネジメント
[引用サイト]　 http://www.atmarkit.co.jp/im/cbp/serial/cms/01/01.html

Webサイトは一般の企業にとっても、大きな武器だ。しかし、この武器を使いこなしている企業がどれだけあるだろうか？この連載ではCMS（コンテンツマネジメント・システム）を中心にWebサイト／コンテンツ活用の方法や効果を事例を交えて見ていく。（→記事要約へ）
企業がWebサイトを通じて直接、情報発信を行うことが「当たり前」のことになって数年たった。とはいえ、顧客・パートナー・社員・株主といったさまざまなステークホルダーに対して適切な情報とは何か、それをどのような形態・方法によって提供すればよいのかという点に関しては、またまだ各社とも手探りという状態だといえそうだ。
欧米では、企業がCMS／コンテンツマネジメントというツールを使い、Webサイトを通じて製品やサービスに関するコンテンツをビジネスに活用することで、売り上げ向上やコストダウンを図っている例が多く見られる。この連載ではWebサイトに表示するコンテンツを管理する道具であるCMSを通じて、CMSをビジネスに活用する方法、その効果などを6回にわたりまとめてみたい。
CMS（コンテンツマネジメント／コンテンツ管理システム）と呼ばれる分野の製品は、企業の非構造化データを管理する手段として発展したECM（エンタープライズコンテンツ・マネジメント）と、企業のBtoC、BtoB、BtoEなどのWebサイトへコンテンツを配信するWCM（ウェブコンテンツ・マネジメント）という2つの異なる利用用途にそれぞれ分岐・展開してきた。
ECMはWeb系への配信モジュールを、WCMはドキュメント管理系のモジュールを搭載しており、ECMとWCMは一見混とん・混在しているように思えるが、導入検討を行うユーザーは前者は広報部門、後者はIT部門と明らかに異なったターゲットを持っている。日本では一般的にCMSという場合にはWCMを指し、ECMはドキュメント管理ということが多いので、以下ではWCMをCMSと呼ぶ。
今回の連載では主にCMS（WCM）を機軸に、CMSをビジネスに活用していくとはどのようなことなのかを、BSC（バランスト・スコアカード）の4つの視点──「財務の視点（過去）」「顧客の視点（外部）」「内部業務プロセスの視点（内部）」「イノベーションと学習の視点（将来）」──を切り口にまとめてみたい。
CMSは日本では2004年から2005年にかけて、広報部門の方々が管轄するコーポレートWebサイトに導入されてきた。これは、いわゆるWebマスターと呼ばれる人々の作業の省力化・簡便化というニーズに応えるものである。IR情報やWhat's Newの更新が主な用途になるが、これだけではCMSは宝の持ち腐れである。それに気が付いたユーザーが2006年から出現し、CMSの導入検討チームに広報部門とマーケティング部門の人々も参加するようになる。
企業の業態によるが、製品やサービスを販売し対価を得るビジネスを行う場合は、ドメイン名を分ける、分けないは別にして、コーポレートサイトと製品・サービス情報サイトでは、これを閲覧しにくるサイト利用者は違う。コーポレートサイトはその会社の経営情報などに興味がある投資家やビジネス関係者であり、製品・サービス情報サイトはその購買や利用を考えている顧客やユーザーである。
BSCの4つの視点からすると、製品情報サイトは「顧客の視点」で検討できるものであり、企業の売り上げにつながる。ホールディングカンパニーに広報を一本化して「財務の視点」からのコストダウンを実施して、CMSでブランディングの統一を行い、少人数でコンテンツを更新していくというのも重要であるが、それにプラスして顧客へのタッチポイントを強化することも重要である。
ある製造業のコーポレートサイトが2006年にリニューアルされた。リニューアルは「適切な人へ適切な情報を」がキーワードで、「コーポレートサイト」と「製品情報サイト」を別のドメインにしたことがポイントだった。
その製造業の製品情報サイトに入り、サポート情報にアクセスをしてみると、製品ごとにFAQの情報が掲載されており、確かに「適切な人へ適切な情報」が与えられるようになっているが、FAQサイトのデザインがバラバラなのである。これはおそらく事業部ごとにFAQサイト専用のWebサーバがあり、そのデザインが統一されていないのであろう。
顧客はその会社のブランドイメージが顧客自身の中で向上すればするほど、ロイヤリティが高くなり、同じ会社の製品を購入する傾向がある。そこで提供側のマーケターは、クロスセルやアップセルを行って、購買へと誘導する。
このような流れを作り出そうという場合、FAQのサイトは共通のデザインで、最新の状況に合わせて頻繁に更新をされていて、関連するリファレンスもリコメンドされ、よくある質問が上位の目に付くところにあることが望ましい。こうしたことは、CMSを利用すれば簡単に実現できる。
前述はWebサイトにおけるFAQのサイトの例だが、当然ながらFAQサイトだけで顧客の問題が解決するとは限らない。顧客はFAQサイトで問題が解決できなかった場合、操作説明書を読むか、コールセンターにコンタクトするか、あきらめる（提供側にとってはあきらめられては困る）。
このとき、コールセンターに電話や電子メールをしてくる顧客は、本当にコールセンターと連絡を取りたいのであろうか？ Webサイトで解決できるのなら、その方がいいと考えているのではないだろうか？
そうであるとしたら、コールセンターに集まる質問は重要なコンテンツであり、その答えも重要である。もし、それらのコンテンツがワークフローで承認され、「製品情報サイト」のFAQのコーナーに製品ごとにアップされたら、「適切な人へ適切な情報を」を与えるという目的にさらに近づく。BSCの4つの視点からすると、「内部業務プロセスの視点」にインパクトがあり、なおかつ「顧客の視点」にもインパクトがあり、さらにはコールセンターのインバウンドコールも減り、コストダウンにもつながるなら「財務の視点」でもインパクトがあることになる。
絵に描いたもちのような話に聞こえるかもしれないが、CMSをビジネスに活用するということは、このようなことを一歩一歩実現することではないだろうか。
ERPとは企業内のさまざまなリソースを一元的に管理するというコンセプトであり、その導入プロジェクトは財務部門、販売部門、生産部門などと各部門にまたがるプロジェクトとなる。CMSも企業内のコンテンツを一元的かつ効果的に管理・利用するものとしてとらえるならば、各部門にまたがるプロジェクトとして導入をする必要がある。
このような部門横断的なプロジェクトになると、焼き鳥のくしの機能をする人が必ず必要になる。社内にいて各部門から中立的な立場にある人でもよいし、社外のコンサルタントでもよい。こうした人が各部門で日々発生し、管理している情報やコンテンツを「顧客の視点」「財務の視点」などで整理し、流れを作っていくことが、前述のような「適切な人へ適切な情報を」を与えるというシンプルな目的を実現することにつながる。その実践は、広報部門からマーケティング部門、各事業部へとコンサルティングの枠を次第に拡大していくことが近道となるだろう。
2003年から2005年度までの2年間、CMSをビジネスに活用するための各種技術や事例などをユーザー、SIer、デザイナー、印刷会社など20名程度の有志が毎月研究会を行っていた。この連載は、デジタルアセット研究会で話し合われてきた内容を基に構成したものである。
CMS（コンテンツマネジメント・システム）は、日本では2004年から2005年にかけて広報部門が管轄するコーポレートWebサイトに導入されてきた。IR情報やWhat's Newの更新が主な用途になるが、これだけではCMSは宝の持ち腐れである。それに気が付いたユーザーでは、CMSの導入検討チームにマーケティング部門などの人々も参加するようになる。
CMSを企業内のコンテンツを一元的かつ効果的に管理・利用するものとしてとらえるならば、各部門にまたがるプロジェクトとして導入する必要がある。
このような部門横断的なプロジェクトになると、“焼き鳥のくし”の機能をする人が必要になる。社内で各部門に対して中立的な立場にある人でもよいし、社外のコンサルタントでもよい。
こうした人が広報・マーケティングなど各部門で日々発生・管理している情報やコンテンツを整理し、流れを主導していくことが「適切な人へ適切な情報を」を与えるというシンプルな目的を実現する近道となる。
情報マネージャのための「今日のひと言」 - 2007/7/17『透脱（とうだつ）』仏道をならふといふは、自己をならふなり。自己をならふといふは、自己をわするるなり……>>続きはクリック
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